危険ドラッグの弁護

　危険ドラッグの事件の場合，他の薬物犯罪よりは逮捕や家宅捜索をされる可能性が減りますが，それでも，被疑者が逮捕される可能性，家宅捜索される可能性は十分にあります。そのため，事案によっては，自首をすることで身体拘束を免れるようにすることも検討すべきでしょう。また，危険ドラッグの事件では，逮捕されてしまうと，そのまま勾留されてしまう可能性が高いですが，事案によっては不起訴処分で釈放してもらえる可能性もあるので，早い段階で弁護士を付けることをお勧めします。
　危険ドラッグは，覚醒剤や麻薬と比べても遜色のない薬効のものもありますので，しっかりとした薬物依存症の治療をすることが重要です。そうすることで，危険ドラッグへの依存から脱却することができ，薬物犯罪の再犯可能性を減少させることができます。そうなれば，検察官に起訴されたとしても，裁判において，実刑判決を免れることができるでしょう。
　また，危険ドラッグの場合も，他の薬物犯罪と同様に，入手ルートを断ち切ることが重要ですから，これまでの人間関係を精査して，薬物とかかわりのある人間との連絡を一切絶つ必要があります。裁判所としても，被告人が本気で薬物を断ち切る意思が見えない限り，特に再犯の場合には，執行猶予判決を簡単には出してはくれません。そのため，薬物とかかわりのある人間との縁を切り，危険ドラッグの入手先などについても正直に話していく必要があります。

否認事件の場合には，多くの場合で，「法で禁止されている危険ドラッグだとは思っていなかった。」という主張になると思いますので，危険ドラッグだとは認識できなかったことを表す証拠を収集していくことになります。また，捜査の初期段階で，被疑者がその物が危険ドラッグであると，さも認識していたかのような供述を取られてしまえば，その後にいくら否定しても，検察官に起訴されたり，裁判で有罪判決になったりしますので，供述調書で不利な内容を記載されないように，早い段階で弁護士を弁護人に付けることが望ましいでしょう。
　もし，職務質問や尿の採取などの点で捜査機関に違法行為がある場合には，弁護士がその点を主張していくこともあります。